オンラインカジノをプレイしても捕まらない？
オンラインカジノと日本
インターネット上に存在しているコンテンツの一種として、オンラインカジノと呼ばれるものがあるのをご存知でしょうか。ジャックポットシティカジノもこのオンラインカジノの一つです。
オンラインカジノは、本場のランドカジノと同じように、カジノゲームをインターネット上で遊ぶことが出来るサイトの総称です。「ああ、よくあるオンラインゲームね」と誤解されやすいのですが、オンラインカジノがランドカジノと同じなのはゲームだけではありません。本物のお金を賭けることができ、勝てばリターンがあります。つまり、家にいながらにしてカジノで億万長者を狙える、というわけなのです。
オンラインカジノの中には日本語で記述されているところもありますが、実はその全ては日本国外にて運営されています。1996年に誕生したオンラインカジノは現在においても世界的に普及しているものの、日本では賭博罪の存在によって国内でオンラインカジノを運営してしまうと罪に問われてしまう可能性があるためです。
こうした理由から、日本の企業が日本国内で経営するオンラインカジノ(＝サーバーが日本国内にあるオンラインカジノ)は賭博罪にあたるため違法になってしまいます。では日本国内から海外のオンラインカジノをプレイしたという場合はどうなるのでしょうか？これが難しい問題なのです。
オンラインカジノで逮捕された従来のケース
日本国内にてオンラインカジノにまつわる初めての逮捕者が出たのは、インターネットカフェを通じてオンラインカジノを斡旋し、換金までを行ったというケースでした。斡旋までならば特に問題はなかったかもしれませんが、換金まで誘導してしまったことにより、「胴元行為」と見なされて逮捕されるに至ってしまったのです。
ただ、これだけなら「賭博罪は日本に胴元ならびにその利用者がいた場合に罪に問われてしまう」というだけに過ぎません。海外に胴元があるオンラインカジノを個人がプレイしただけでは逮捕されない。そのような解釈が長く広まっていました。
しかし、2016年3月においてこの考え方は大きく変わってしまいます。
国内初の逮捕者
2016年3月に、国内初のオンラインカジノの個人利用者が単純賭博という内容によって逮捕されてしまったのをご存知の方も多いのではないでしょうか。
誤解されやすいのですが、逮捕された＝有罪、ということではありません。検査の結果疑いが晴れる、疑いはあっても有罪に至るほどの証拠がないと判断された場合は不起訴＝無罪となります。
この事件に関しては若干不透明な部分も多く、なぜ個人のインターネットの利用の詳細が警察にとって明らかとなったのか、逮捕された経緯が不明となっています。
また事件の起こった地域はサイバー犯罪に積極的な京都府警の管轄ということもあり、地域柄といったこともあるかもしれません。
逮捕された方がプレイしていたのはイギリスが胴元で運営しているオンラインカジノですので、起訴は難しいと考えられますが、逮捕のニュースは大々的に流れたにもかかわらず逮捕後の動向に関しては正式な発表が今のところなく、なんともいえない状況です。
今後の報道に十分注意してください。